地球と家族に優しい住まいへ
断熱性能について
断熱性能はエネルギー負荷を減らし、快適な住まいを作るための手段です。
しかし、近年、性能値が広告材料として用いられ、トータルな住環境については考慮の少ない、高性能住 宅がしばしば出回っているように思います。
断熱性能値をことさらに上げても、窓が小さく太陽光が入りづらいC値が悪い住宅は、片手落ちの高性 能住宅と言わざるをえません。
高性能で太陽光を適切に取り入れる窓と、C 値(気密性能)や耐震性もセットで考慮し、丈夫で、快適な、豊かな住まいづくりを目指しています。
C値
C値とは、住宅における相当隙間面積のことです。建物全体にある隙間面積(cm²)を延床面積(m²)で割った数値で、建築した建物の気密性能の指標となります。
数値が低いほど、気密性が高くなります。
海外でのC値の基準に目を向けてみると、カナダでは0.9、スウェーデンでは0.6〜0.7以下とされており、一方で日本のハウスメーカーの基準値「5.0」がいかに低レベルであるか、ご理解いただけると思います。(稀に高い C 値のハウスメーカーさんも存在します。)
隙間の多い家は、断熱材が分厚くても隙間から外気が入り込んで寒くなり、場合によっては壁内結露を発生させます。また、24時間換気がうまく機能しないなど、住環境に悪影響が生じます。
弊社では断熱工事を多く手がけてきた自社大工による丹念な施行により、日本の一般基準の1/10の高い気密性能を目指すことができます。
一般的な家・・・ C値 5.0cm²/m²(一般的な家の隙間合計500cm²)
弊社気密住宅の場合・・・・ C値 0.5 cm²/m²(隙間合計 50 cm²)
UA値
外皮平均熱貫流率(UA 値)は、住宅の内部から床、外壁、屋根(天井)や開口部などを通過して外部へ 逃げる熱量を外皮全体で平均した値です。
数値が低いほど、断熱性能が良いことを示しています。
欧米では 0.4 前後の基準値が課されている一方、日本の省エネ基準は0.87であり、国際的に見ると明らかに低水準です。
また、住宅ストックをみてみると、低水準な省エネ基準ですらクリアしている住宅は 10%に満たないという結果です。
中土居工務店では強い標準仕様はありませんが、6地域にあたる関⻄地方で HEAT2020 G1~G2 のUA値を推奨しています。
また、自社の大工の施工により、窓周りからコンセント回りまで、丁寧な断熱工事を行い、断熱が損なわれない配慮を入念に行います。
日本の省エネ基準・・・0.87 W/m²K
弊社の断熱仕様・・・ 0.56~0.39W/m²K(6地域でHEAT2020G1~G2 以上)
住空間の広がりと断熱性の両立
断熱性能値をあげることは、窓を少なくし、通常の断熱材をいれることで安易に達成ができます。
なぜなら、窓から出ていく熱量の比率は大きく、窓が小さいだけで、性能値が大きく上がるからです。
また、窓の断熱の最適化は、壁や屋根の断熱と比べてコストや計算手間を必要とするため、低コストで性能値だけを上げようとすると、窓が最小限の家になるのです。
中土居工務店では、窓の熱取得計算を行い、高性能な大開口樹脂窓を適所に用いることで、住空間の広がりと断熱性の両立を図るようにしています。
耐震性能について
このところ頻発している「地震」
「我が家はもしもの時に大丈夫かな?」と不安に過ごされている人も多いと思います。
新築する際に耐震について検討し、必要な強度の住まいをつくることは当たり前のこととして、現況基準を満たせていない戦前戦後の既存住宅の「耐震化」が重要となっています。
一戶建て住宅の耐震化については年々進捗し、平成30年で現状基準の強度が不足している戶数は1,300万戶(全体の約13%)まで、20年前の25%と比べると大幅に減少しました。
しかし、築年数の経った伝統構法の住宅等の耐震化は遅々として進んでいない状況です。
どういった補強工事が行われているのかと言うと、最も多いのが「内壁側から壁補強をする工事」限られた費用の中でより効果的な工事を実施するというのが鉄則です。
また、築年が古い家ほど、「屋根の軽量化」の工事を実施する傾向にあります。
いずれにしても、建物を柱や梁だけのスケルトン状態にして、構造を補強する大掛かりな工事となります。
そんな耐震工事を実施する前には必ず「耐震診断」を実施して現状を把握し、どのように耐震化できるの かを検討します。
住空間の広がりと耐震性の両立
新築住宅では耐震等級3は当たり前になりつつあります。
ただ、建物の耐震性は単に全体の壁を強固にすれば良いという訳ではなく、建物の重心の位置、金物の強度のバランスなど、細やかな計画が必要です。
計算を行わず、簡易計算だけで耐震等級が確保された場合、壁で空間が仕切られ、窓が細切れの閉鎖的な家になりがちです。
弊社では新築住宅、耐震改修は専用の耐震ソフトを用い、プランニングの時点から耐震性の検討を行います。また、場合によっては構造事務所に依頼し、許容応力度計算などの綿密な計算を行います。
単に壁を増やして耐震性を上げるのではなく、ソフトを用い、現場の状況を把握しながら計画を行うことで、改修前よりも開放的で耐震性の高い住空間を実現する事が可能です。
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・開放性を⾼めた耐震リノベーションの例
(※)改修工事の躯体状況によっては、弊社推奨の断熱性能、耐震性能が確保できない場合がございます。
