リフォーム・新築・建て替えの【中土居工務店】
リフォーム・新築・建て替えの【中土居工務店】
このところ頻発している「地震」
「我が家はもしもの時に大丈夫かな？」と不安に過ごされている人も多いと思います。
新築する際に耐震について検討し、必要な強度の住まいをつくることは当たり前のこととして、
今問題になっているのが既存住宅の「耐震化」です。
一戸建て住宅の耐震性については、強度が不足している戸数は1,550 万戸（全体の約25％）と言われており、
中でも築年数の経った木造住宅の耐震化が課題となっています。
一般的に、耐震補強工事に掛かる費用は平均150万円程度と言われていますが、
どういった補強工事が行われているのかと言うと、最も多いのが「内壁側から壁補強をする工事」
限られた費用の中でより効果的な工事を実施するというのが鉄則です。
また、築年が古い家ほど、「屋根の軽量化」の工事を実施する傾向にありますが、
いずれにしても、建物を柱や梁だけのスケルトン状態にして、構造を補強する大掛かりな工事となります。
そんな耐震工事を実施する前には必ず「耐震診断」を実施して現状を把握し、どのように耐震化できるのかを検討します。
この耐震診断には、国や地方自治体などの各行政が色々な助成制度を創設しています。
例えば、ここ東大阪市では、自己負担金５，０００円（戸建ての場合）で「耐震診断」が可能な補助金があります。
東大阪市より派遣される耐震診断士が自宅に来て耐震診断し、木造住宅なら「補強案」と「工事費の目安」を無料でアドバイスしてもらるので、その後の計画の参考になります。
また、調べるだけでなく、実際に耐震化工事をすることになった場合には、設計費や工事費を合わせて合計最大１００万円までの補助金がもらえ、耐震化が難しく建て替えることになった場合も、最大４０万円までの解体費の補助が受けられます。
（※諸条件によって金額は異なります。詳しくは東大阪市のホームページにてご確認ください）
将来のことを考えた上で、住まい全体について考慮し、必要であれば耐震や省エネ等についてを、
寿命が来てしまった設備機器類の入れ替えや内装の手入れと一緒に、考えていく必要があります。
設備機器類の入れ替えリフォームや、もう少し全体を考える必要があるリフォームなど、
タイミングに応じて様々なリフォームがあると思いますが、
常にご家族にとっての最善のリフォームを考え、ご予算やご希望に応じてご提案致します。
このような制度をうまく利用して、今のお住まいの現状をきちんと知って、できる対策を考えることはとても重要です。
耐震について気になっておられる方は、ぜひお早めにお問合せください。
既存の住まいの状態
壁・天井・床をめくった状態に。
筋交いを設置して、構造を補強。
構造金物、合板受け材を設置（釘長さ90ｍｍ 釘ピッチ150ｍｍ）
構造用合板貼 （釘長さ50ｍｍ 釘ピッチ150ｍｍ 外周及び中）
最後に、クロス下地→クロス仕上げ、床仕上げ・天井仕上げ
見た目も綺麗になりましたが、それ以上に、建物が強くなりました。
さらに、もう一つ、実際に耐震改修工事を行った事例です。どのような工事を実施したか、少し解説したいと思います。
まずはやはり「耐震診断」
外回りや基礎、内観などの目視はもちろん、床下や小屋裏など、見えない部分もしっかりと確認し、建物の耐震性能を診断します。
この診断結果はハッキリと数値で表され、耐震性能に問題があると判断した建物については、改修案を考えます。
このお住まいも、耐震性能が著しく不足していました。
実は、倒壊する建物にはいくつか共通点があり、
「壁の量が少ない」「壁の入れ方のバランスが悪い」
「柱のホゾ抜け対策がされていない」「腐朽や蟻害で弱くなっていた」…などといった欠点です。
このうち「ホゾ抜け対策」とは、土台と柱の接合部に、地震の揺れで柱が抜けないように「接合金物」を取り付けることです。
この住まいでは、壁の量が少なかったので「壁の補強」と「接合金物による接合部の補強」を中心に耐震工事を実施しました。
天井、床、壁などを取り払い、新たにパネルによって壁を補強。
接合補強金物を取り付け、柱と梁の接合部を強化。
金物の種類によって対応強度が異なるので、耐震診断で力の掛り方を計算して、適正な補強金物を選択。
これらの耐震工事を終えたこの住まいの耐震性能は飛躍的にUPし、「倒壊の危険性が高い」との診断から、もしもの時にも「住む人の命を守れる住まい」へと生まれ変わりました。
ご自身で、ご自宅の簡易的に耐震診断をしていただけるリーフレットがあります。
ご希望の方へお送りしますので、こちらよりご請求ください。
何十年も暮らす我が家。「安心をお届けしたい」と願う私たちの家づくりをお伝えします
